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デジタルスキル標準とは?企業が知るべき背景や概要

生成AIの登場など、デジタルを活用した産業構造が変化しつつある昨今、企業の注目を集めているのがデジタルスキル標準(DSS)です。

こうした変化に対応し、企業のDXを実現させるため、経済産業省・IPAは「デジタルスキル標準」を策定しました。本記事では、デジタルスキル標準の概要や策定の背景、全体像のほか、デジタルスキル標準を構成するDXリテラシー標準・DX推進スキル標準の内容を解説します。

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デジタルスキル標準とは?企業が知るべき背景や概要
デジタルスキル標準(DSS)とは?
経済産業省・IPAが定めるデジタルスキル標準
デジタルスキル標準策定のねらい
DXリテラシー標準
DX推進スキル標準
デジタルスキル標準が策定された背景
産業構造変化にともなうDX重要性の高まり
日本におけるDX取り組みの遅れ
デジタルスキル標準の全体像
「DXリテラシー標準(DSS-L)」は全てのビジネスパーソンが身につけるべき
DXリテラシー標準(DSS-L)とは
DXリテラシー標準の全体像
対象人材は全てのビジネスパーソン
これだけある!DXリテラシー標準の項目内容・学習例
DX推進人材スキルのスタンダード「DX推進スキル標準(DSS-P)」
DX推進スキル標準(DSS-P)とは
DX推進人材5つの人材類型
ビジネスアーキテクト
デザイナー
データサイエンティスト
ソフトウェアエンジニア
サイバーセキュリティ
人材類型を詳細に区分したロール
DX推進人材に求められる共通スキルリスト
まとめ

デジタルスキル標準(DSS)とは?

企業のDXを実現させるために、経済産業省・IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)によって策定されたデジタルスキル標準。ここでは、デジタルスキル標準について、次のとおり解説します。

経済産業省・IPAが定めるデジタルスキル標準

デジタルスキル標準策定のねらい

経済産業省・IPAが定めるデジタルスキル標準

DX推進スキル標準(DSS-P):2024年7月の改訂

生成AIの登場や進化によって、DXに関わるビジネスパーソンに求められるスキルも変化していることを踏まえた「DXリテラシー標準(DSS-L)」の見直し(令和5年8月)に続き、生成AIの急速な進展に伴い、DXを推進する人材の役割と必要なスキルを定義した「DX推進スキル標準(DSS-P)」を改訂したバージョン1.2(ver1.2)を令和6年7月に公表しました。

具体的には、生成AIを含む新技術への向き合い方・行動の起こし方を前提に、DX推進人材における生成AIに対するアクションについて補記の追加を行い、共通スキル項目の追加・変更を行いました。

(※引用・参考)経済産業省:「デジタルスキル標準 ver.1.2<改定後概要版>
(※引用・参考)経済産業省:「デジタルスキル標準 ver.1.2<改定後版>

経済産業省・IPAは、企業のDXを人材育成面から支援することを目的に、2022年12月にデジタルスキル標準(DSSver.1.0)をとりまとめ、2023年8月には、生成AI登場や進化を受けて改訂(DSSver.1.1)しています。

DXリテラシー標準(DSS-L):2022年3月策定・2023年8月改訂

DX推進スキル標準(DSS-P):2022年12月策定

このデジタルスキル標準は、全てのビジネスパーソンが身につけるべき「DXリテラシー標準(DSS-L)」、DX推進人材スキルのスタンダード「DX推進スキル標準(DSS-P)」の2種類で構成されています。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準」をとりまとめました! (METI/経済産業省)」「デジタルスキル標準 (METI/経済産業省)

デジタルスキル標準策定のねらい

DXの素養や専門性を持った人材が不足していることを踏まえ、全ての働き手が備えるべき「リテラシー」と、DXを推進する人材の「役割や知識・スキル」を示すことを目的に、デジタルスキル標準が策定されています。策定のねらいは次のとおりです。

DXリテラシー標準

全てのビジネスパーソンがDXに参画し、仕事や生活に役立てるうえで必要なマインドやスタンス、知識・スキルを示す学びの指針として策定。DXリテラシーを身につけることで、DXを自分ゴトとしてとらえ、業務の改善や変革に取り組むことが可能になります。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_DXリテラシー標準策定のねらい」

DX推進スキル標準

DX推進人材としての役割や習得すべき知識・スキルを示し、DX人材育成の仕組みに結びつけることで、リスキリングの促進、能力・スキルの見える化を実現するために策定。この標準を活用することで、自社が備えるべきロールや、プロジェクト推進に必要な知識・スキル、人材育成に必要な研修内容を明確にできます。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準」をとりまとめました! (METI/経済産業省)」「デジタルスキル標準

デジタルスキル標準が策定された背景

次の状況を背景に、経済産業省とIPAはデジタルスキル標準を策定しています。

産業構造変化にともなうDX重要性の高まり

日本におけるDX取り組みの遅れ

経済産業省・IPAが定めるデジタルスキル標準産業構造変化にともなうDX重要性の高まり

近年のビッグデータ解析、IoTや人工知能技術の進化など、デジタル技術の急速な進化により、産業構造の変化が起きつつあります。こうした変化に対応し、企業が競争優位を確立していく必要から、DXの重要性が高まっていることが挙げられます。

日本におけるDX取り組みの遅れ

多くの日本企業がDXの取り組みに後れをとっている大きな要因として、DX推進人材の不足が挙げられます。特に、AIやデータサイエンスなどの専門性を持った人材が不足しており、大きな影響を与えています。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準」をとりまとめました! (METI/経済産業省)

デジタルスキル標準の全体像

ここでは、デジタルスキル標準の全体像を見ていきます。

デジタルスキル標準は、2022年12月に「デジタルスキル標準ver.1.0」としてとりまとめられ、2023年8月には、急速に普及する生成AIの状況を受けて「デジタルスキル標準ver.1.1」として改訂しています。これにより、全てのビジネスパーソンがDXを自分ゴトとしてとらえ、企業におけるDX戦略の推進を可能にしています。

構成としては、全てのビジネスパーソンがDXのリテラシーを身につけるための指針「DXリテラシー標準」、DX推進人材を育成・採用するための指針「DX推進スキル標準」の2種類から成っています。なお、これらの指針は汎用性を持たせているため、各企業が適用する際は、自社が属する業種や事業の方向性に合わせるべきことに留意が必要です。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準 (METI/経済産業省)」

(※参考)独立行政法人情報処理推進機構(IPA):「デジタルスキル標準(DSS)策定の背景・目的 | デジタル人材の育成

「DXリテラシー標準(DSS-L)」は全てのビジネスパーソンが身につけるべき

次に、全てのビジネスパーソンを対象とした「DXリテラシー標準(DSS-L)」の内容を解説します。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準 (METI/経済産業省)」

DXリテラシー標準(DSS-L)とは

DXリテラシー標準(DSS-L)は、DXにおいて、全てのビジネスパーソンが身につけるべき知識・スキルの基準を示すものです。

DXリテラシー標準の全体像

ビジネスパーソン一人ひとりが「Why(DXの背景)」、「What(DXで活用されるデータ・技術)」、「How(データ・技術の利活用)」を知り、マインド・スタンスを身につけることで、DXの本質である「変革」に向けて行動できるようになります。

対象人材は全てのビジネスパーソン

DXリテラシー標準は、デジタル社会で企業が競争力を高めていくため、経営層を含めたビジネスパーソン全てを対象としています。これによりDXのアンテナを広げた人材が増えることで、DXの加速化が可能になります。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_DXリテラシー標準に沿った学びによる効果(企業・組織)」

これだけある!DXリテラシー標準の項目内容・学習例

ここでは、「DXリテラシー標準ver1.1」に沿って、「Why(DXの背景)」、「What(DXで活用されるデータ・技術)」、「How(データ・技術の利活用)」のそれぞれの項目の内容・学習項目例を紹介します。

【マインド・スタンス】

学習のゴールは、社会変化のなかで、新たな価値観を生み出すためのマインド・スタンスを知り、自身の行動を振り返ることができるようにすることです。

項目 内容 学習項目例
変化への対応 ・環境や仕事・働き方の変化に適応するために主体的に学ぶこと
・環境変化に応じた価値観、行動様式、スキルなどを身につけること
各自が置かれた環境において目指すべき具体的な行動や影響例、など
コラボレーション 価値創造に向けて社内外問わず協働し、多様性を尊重すること
顧客・ユーザーへの共感 顧客、ユーザーの立場に立ちニーズ、課題を発見すること
反復的なアプローチ ・新しい取り組みを小さなサイクルで反復的に改善していること
・失敗しても都度軌道修正し、学ぶことが「成果」と認識していること
柔軟な意思決定 既存の価値観で判断が難しい場合でも、臨機応変に意思決定をおこなうこと
事実に基づく判断 ・客観的な事実・データに基づき、判断していること
・適切なデータを用いることが有効であると判断し、行動していること

【Why(DXの背景)】

学習のゴールは、価値や社会・経済の環境の変化を知り、DXの重要性を理解することです。

項目 内容 学習項目例
社会の変化 社会をよりよくし、社会課題を解決するためにデジタル技術活用が有効であることを知ること メガトレンド、社会課題とデジタルによる解決(SDGs 等)など
顧客価値の変化 顧客がデジタル技術の発展により、どのように変わって来たかを知ること 顧客、ユーザーの行動変化と変化への対応など
競争環境の変化 デジタル技術の進展によって、競争環境の変化が起きていることを知ること デジタル技術の活用による競争環境変化の具体的事例など

【What(DXで活用されるデータ・技術)】

データにおける学習のゴールは、人々が重視する価値や社会・経済の環境の変化を知り、DXの重要性を理解すること。また、デジタル技術の学習ゴールは、データや最新のデジタル技術などのDX推進手段を知り、その発展背景への知識を深めることです。

項目 内容 学習項目例
データ
社会におけるデータ データの種類(数値、文字、画像、音声等)や、蓄積、活用方法を知ること ・データの種類
・社会におけるデータ活用
データを読む・説明する ・データの分析手法や結果の読み取り方を理解すること
・データ分析結果の意味をとらえ、適切な説明方法を理解すること
・データの分析手法(基礎的な確率、統計の知識)
・データを読む(比較方法・重複等)
データを扱う デジタル技術やサービスに適したデータ入力、整備手法を理解すること、データ利用における抽出、加工手法、データベース技術の必要性を理解すること ・データの入力
・データの抽出、加工(クレンジング、集計 等)
データによって判断する ・データ分析や利用のアプローチ方法を知ること
・期待と異なる分析結果も重要であることを理解すること
・分析結果に応じた改善やモニタリング手法を理解すること
・適切なデータに基づく判断の有効性を理解すること
・データドリブンな判断プロセス
・分析アプローチ設計
デジタル技術
AI ・クラウドの仕組み、オンプレミスとの違いを理解すること
・クラウドサービスの提供形態を知ること
・AIの歴史
・AIを作るための手法、技術
クラウド ・AIの登場背景や急速に広まった理由を知ること
・AIの仕組みやできることを理解すること
・AI活用の可能性や精度を高めるポイントを知ること
・組織や社会におけるAIの動向を知ること
・クラウドの仕組み
・クラウドサービスの提供形態
ハードウェア・ソフトウェア ・パソコンやスマートフォンの動作する仕組みを知ること
・社内システムの構築方法を知ること
・ハードウェア(ハードウェアの構成要素、コンピュータの種類)
・ソフトウェア(ソフトウェアの種類、プログラミング的思考)
ネットワーク ・ネットワークの基礎的な仕組みを知ること
・インターネットの仕組みや代表的なインターネットサービスを知ること
・ネットワークの仕組み(LAN、WAN、通信プロトコル)
・インターネットサービス(電子メール)

【How(データ・技術の利活用)】

学習のゴールは、データ・デジタル技術の活用事例を理解するとともに、ツールの利用方法を身につけ、留意点を踏まえて実践できることです。

項目 内容 学習項目例
活用事例・利用方法
データ・デジタル技術の活用事例 ・データデジタル技術のビジネス活用事例を知ること
・実践的なデータ、デジタル技術の利用方法を知ること
・事業活動におけるデータ・デジタル技術の活用事例
・生成AIの利用事例
ツール利用 ツール利用方法の知識を持ち、業務に適切なツールを選択できること ・日常業務に関するツールの利用方法
・生成AIの利用方法(指示(プロンプト)の手法等)
留意点
セキュリティ セキュリティ技術の仕組み・対策知識を持ち、安心してデータやデジタル技術を利用できること ・セキュリティの3要素
・セキュリティ技術
モラル ・インターネット上で、モラルを持って適切にコミュニケーションできること
・データ分析上の禁止事項(捏造、改ざん、盗用等)を知り、適切にデータを利用できること
・データ流出の危険性や影響を知ること
・インターネット被害、SNS、生成AI等のトラブルの事例、対策
・データ利用における禁止事項、留意事項
コンプライアンス ・プライバシー、知的財産権・著作権や、諸外国におけるデータ規制等を知ること
・業務上、データ、技術を利用するときに、法規制や利用規約に問題ないか確認できること
・個人情報の定義と個人情報に関する法律・留意事項
・著作権、産業財産権、その他の権利が保護する対象

(※引用・参考)経済産業省:「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_DXリテラシー標準に沿った学びによる効果(企業・組織)

(※)DXリテラシー標準の項目内容・学習例の表は、「デジタルスキル標準 ver.1.2」における「各項目の内容・行動例・学習項目例」の掲載内容を弊社にて要約・編集

DXリテラシー標準は、DXの背景から活用されるデータ・技術の理解、それを利活用できるまでの幅広い知識が求められています。IT企業などITリテラシーの高い従業員が集まる企業では当たり前の知識であっても、非IT企業では、全ての従業員にDXリテラシー標準が求めるリテラシーを身につけさせることは容易ではありません。

そこで弊社アイテックでは、従業員のITリテラシーに不安を感じていたりDXのマインド・スタンスを高めたいと考えている企業様向けに以下のサービスをご用意しています。

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DX推進人材スキルのスタンダード「DX推進スキル標準(DSS-P)」

従業員にDXリテラシーを身につけさせるだけでは、DXを推進させることはできません。ここでは、DX推進に不可欠なDX推進人材スキルのスタンダード「DX推進スキル標準(DSS-P)」を解説します。

DX推進スキル標準(DSS-P)とは

DX推進スキル標準(DSS-P)とは、DXを推進する人材が習得すべきスキルや役割を定めたものです。この標準は、人材類型を5つに区分した「人材類型」、人材類型を業務の違いにより詳細に区分した「ロール」、全人材類型に共通する「共通スキルリスト」から各ロールに必要なスキルを定義した内容で構成されています。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_DX推進スキル標準の構成」

DX推進人材5つの人材類型

人材類型は、DX推進に必要な人材を「ビジネスアーキテクト」「デザイナー」「データサイエンティスト」「ソフトウェアエンジニア」「サイバーセキュリティ」の5つに区分し、定義したものです。

(※参考・引用)経済産業省:「「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_人材類型の定義」

ビジネスアーキテクト

【定義】
新規事業開発/既存事業の高度化や社内業務の高度化・効率化などのDXの取り組みにおいて、変革を通じて実験したいことを設定したうえで、関係者をコーディネートし関係者間の協働関係の構築をリードしながら、目的実現に向けたプロセスの一貫した推進を通じて、目的を実現する人材

この類型は、データ・デジタル技術活用の先にある「ビジネスそのものの変革」の実現をリードする人材の必要性から定義されています。この実現に向けて、ビジネスモデル・ビジネスプロセスによる仕組み(アーキテクチャ)を設計する人材として「ビジネスアーキテクト」と名づけられています。

デザイナー

【定義】
ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点等を総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定し、それらに沿った製品・サービスのありかたのデザインを担う人材

この類型は、「ビジネスそのものの変革」をビジネスの視点だけでなく、顧客・ユーザーの視点で実現する人材が必要との視点から定義されています。市場や技術、社会変化により、デザインの役割は「単なる造形を美しくする」から「価値創造・問題解決の手段」へと変化しています。こうした変化を踏まえ、顧客・ユーザーの視点からビジネス変革を実現する人材として「デザイナー」と定められています。

データサイエンティスト

【定義】
DXの推進において、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向けて、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担う人材

この類型は、企業・組織が保有の競争力を高めるうえで、それらが保有するビッグデータを整備・活用する重要性から定められています。企業・組織がDXの推進に不可欠なデータ活用領域を中心に、DX推進を担う人材として定義されています。

ソフトウェアエンジニア

【定義】
DXの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材

この類型は、新たな製品・サービスや業務変革の仕組みを実装・導入・運用面で具現化し、DXの成果・価値を生み出す役割として定義されています。このサービス創出や業務変革を企画・構想段階から形あるものへ具現化する重要な役割を担っています。

サイバーセキュリティ

【定義】
業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材

この類型は、デジタル技術を活用した製品・サービスの展開において、必須条件となるセキュリティ確保のために定義されています。全社DXの観点から、多様なキャリアの人材がサイバーセキュリティで備えるべきスキルを習得し、インシデントの未然防止・被害抑制を目的に定められています。

人材類型を詳細に区分したロール

ロールは、5つの人材類型を業務の違いにより詳細に区分したものです。ここでは、ロール毎に定められた「DX推進において担う責任」を紹介します。

【ロール一覧】

ビジネスアーキテクト
ビジネスアーキテクト
(新規事業開発)
新規事業におけるDX実現方法を策定し、関係者の協働関係をリードしながら推進し、目的を実現する
ビジネスアーキテクト
(既存事業の高度化)
既存の事業におけるDX実現方法を策定し、関係者の協働関係をリードしながら推進し、目的を実現する
ビジネスアーキテクト (社内業務の高度化・効率化) 社内業務の課題解決の実現方法を策定したうえで、関係者の協働関係をリードしながら推進し、目的を実現する
デザイナー
サービスデザイナー 社内外関係者の課題・行動から顧客価値を定義のうえで、製品・サービスの方針を策定し、それを継続的に実現する仕組みのデザインをおこなう
UX/UIデザイナー 顧客価値を高めるため、製品・サービスの顧客体験設計や情報設計、機能、情報の配置、外観、動的要素のデザインをおこなう
グラフィックデザイナー ブランドのイメージを具現化し、統一感のあるデジタルグラフィック、マーケティング媒体等のデザインをおこなう
データサイエンティスト
データビジネスストラテジスト 事業戦略に沿ったデータ活用戦略の立案・実現を主導し、顧客価値拡大に向けた業務変革・ビジネス創出を実現する
データサイエンスプロフェッショナル データ処理・解析を通じ、顧客価値拡大に向けた業務変革・ビジネス創出につながる有意義な知見を導出する
データエンジニア 効果的なデータ分析環境の設計・実装・運用を通じて、顧客価値拡大に向けた業務変革・ビジネス創出を実現する
ソフトウェアエンジニア
フロントエンドエンジニア デジタル技術を活用したサービスにおけるソフトウェアの機能のうち、主にインターフェースの機能実現に主たる責任を持つ
バックエンドエンジニア デジタル技術を活用したサービスにおけるソフトウェアの機能のうち、主にサーバサイドの機能実現に主たる責任を持つ
クラウドエンジニア/SRE デジタル技術を活用したサービスにおけるソフトウェア開発・運用環境の最適化、信頼性向上に責任を持つ
フィジカルコンピューティングエンジニア デジタル技術を活用したサービスにおけるソフトウェアの実現において、物理領域のデジタル化を担い、デバイスを含めたソフトウェア機能の実現に責任を持つ
サイバーセキュリティ
サイバーセキュリティマネージャー 顧客価値拡大に向けたビジネスの企画立案に際して、サイバーセキュリティリスクの検討・評価とともに、その対策の管理・統制の主導を通じて、ビジネスへの信頼感向上に貢献する
サイバーセキュリティエンジニア 事業実施にともなうデジタル活用関連のサイバーセキュリティリスク対策の導入・保守・運用を通じて、顧客価値の高いビジネスの安定的な提供に貢献する

(※引用・参考)経済産業省:「「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_DXリテラシー標準に沿った学びによる効果(企業・組織)」

(※)ロール一覧は、「デジタルスキル標準 ver.1.2」に掲載の「ロール一覧」を弊社にて要約・編集

DX推進人材に求められる共通スキルリスト

DX推進スキル標準は、全人材類型に共通する「共通スキルリスト」が定められています。

このリストは、DX推進人材に求められるスキルを「ビジネス変革」「データ活用」「テクノロジー」「セキュリティ」「パーソナルスキル」の5つのカテゴリに分けて定義しています。さらに、サブカテゴリ・スキル項目を定めていますが、内容は次のとおりです。

(※引用・参考)経済産業省:「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_DXリテラシー標準に沿った学びによる効果(企業・組織)

この共通リストは、ロール毎に重要度を「a,b,c,d」の4段階で設定しています。具体的には、次のように、スキル項目毎に重要度が設定されています。

(※引用)「デジタルスキル標準 ver.1.2」に記載の「ビジネスアーキテクト(新規事業開発)」のビジネス変革部分を抜粋して掲載

それぞれのロールにおける重要度は、「デジタルスキル標準 ver.1.2」をご参照ください。

(※引用・参考)経済産業省:「デジタルスキル標準  ver.1.2 2024年7月_DXリテラシー標準に沿った学びによる効果(企業・組織)

まとめ

本記事では、デジタルスキル標準の概要や策定背景、全体像のほか、デジタルスキル標準を構成するDXリテラシー標準・DX推進スキル標準の内容を解説しました。

デジタルスキル標準は“標準”だからといってそのまま使う必要はありません。各社の人材育成の方向性や実態に合わせてカスタマイズして使うことが原則です。
ただし、カスタマイズの進め方には留意する必要があります。厳密な定義や過度な正確性の追求は本末転倒です。基準が完成した時には陳腐化しているという笑えない話もしばしば耳にします。重要なのはDX人材育成推進のためのスピードとバランスをとって進めていくことです。

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※人材開発支援助成金も活用できます。ご参考になさってください。

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