デジタルリテラシーとは？必要性や向上させるための資格も解説！

デジタルリテラシーとは

ここでは、デジタルリテラシーの意味やITリテラシーとの違いを説明します。

デジタルリテラシーの定義

デジタルリテラシーとは？

ITリテラシーと同義で使われることもあるデジタルリテラシーにはさまざまな解釈があります。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）等で構成されるデジタルリテラシー協議会では、「デジタル技術にアクセスし、目的のために使う能力」と定義しています。これは、社会に普及する多様なデジタル技術を効果的・適切に扱う知識の枠組みであり、全てのビジネスパーソンが身に付けるべきリテラシーであることも大事なポイントです。

全てのビジネスパーソンに必須のリテラシー「Di-Lite」

デジタルリテラシー協議会は、「全員に 、全体を。」をキャッチコピーに、デジタル時代の全ビジネスパーソンのリテラシーとして「Di-Lite（ディーライト）」を提唱しています。このDi-Liteは、全ビジネスパーソンがデジタルを使う人材であることから、産業界全体でのデジタル人材育成の取り組みを加速度的に促進させることを狙いとしています。

「Di-Lite」の3つ対象領域

Di-Liteは、「ITソフトウェア領域」「数理・データサイエンス領域」「AI・ディープラーニング領域」の3つが対象です。これらの領域の知識を全ビジネスパーソンがリテラシーとして身に付け、エンジニアなどの「作る人」から、経営者や企画者、利用者などの「使う人」まで、DX時代のビジネスにおいて、あらゆるラーニングパスの土台となります。

（※引用・参考）デジタルリテラシー協議会：「デジタルリテラシー協議会」

ITリテラシーとの違い

ITリテラシーは、ITを利活用するためのスキルと知識全体を指す概念であり、企業がDXに取り組むうえで、全従業員が身に付けるべきリテラシーです。ITリテラシーの主な対象は情報処理分野ですが、デジタルリテラシーは「情報処理分野」に加え、「データサイエンス分野」「AI分野」の3つの分野が対象になります。

（※引用・参考）デジタルリテラシー協議会：「デジタルリテラシー協議会」

デジタルリテラシーが企業に必要な理由

次に、デジタルリテラシーが企業に必要な理由を見ていきます。

デジタル技術の急速な進展

大きな要因として、デジタル技術の急速な進展が挙げられます。 生成AIの登場とその進化はビジネスモデルに抜本的な変化をもたらしています。こうした変化に対応できない、デジタル技術の活用ができない企業は競争力の確保が困難になるでしょう。

デジタル活用の可能性拡大

デジタルリテラシーの低い企業は、デジタル技術を十分に理解できず、さまざまなデジタル活用の発想を制限されるリスクがあります。 対照的にデジタルリテラシーが高い企業は、幅広いデジタル活用のアイデアを生み出すことが可能です。デジタルリテラシーの高い企業では、これをもとにデジタルトランスフォーメーションを推進できます。

セキュリティリスクへの対応

デジタル活用によって、業務プロセスの効率化や新たなビジネス機会の創出が可能になると同時に、サイバー攻撃などのセキュリティリスクも増大しやすくなります。 デジタル技術の進化とともにセキュリティリスクも複雑化しており、従業員がデジタルリテラシーを備えていることで、悪意ある攻撃やデータ漏洩などに対処でき、企業の機密性や信頼性を確保できます。

デジタルリテラシー向上に必要な5つの手順

ここでは、デジタルリテラシー向上に必要な手順を解説します。

人材育成のための5つの手順

以下は一般的な人材育成において使われる手順ですが、デジタルリテラシー向上にも適用できます。

• 目的・目標の明確化
• スキル要件の洗い出し
• 現状の評価（現状把握）
• ギャップの特定、優先順位の設定
• 育成プランの策定と教育の実施

ここでは5つ目の「育成プランの策定と教育の実施」について解説します。

育成プランの策定

育成プラン策定の際は、Di-Liteの3つの領域に対応した資格が活用できます。 また、経済産業省が策定した「デジタルスキル標準」の一つである「DXリテラシー標準」の活用も効果的です。
いずれにしても、育成プランの策定に時間をかけるよりは、スキルを獲得しその獲得したスキルを早めに実践していくことが重要です。

教育の実施

教育の実施には目的や対象者などに応じて様々な考え方・やり方があります。 例えば、ITやデジタルに馴染みの薄い企業であれば、いきなり高度な内容を学んで拒否されるリスクを回避するためにITやデジタルの基礎知識から学ぶ。その上で、徐々に応用するための高度な内容に移っていく。
教育のやり方については、デジタルリテラシーは全てのビジネスパーソンが対象となるため、従業員数が多い場合はeラーニングの活用が有効です。 次章で説明するDi-Lite推奨資格は学習項目が明確であり、従業員のモチベーションも高められるため、効果的な育成が可能です。

デジタルリテラシー向上に活用できる3つの資格

デジタルリテラシー協議会が定義するDi-Liteでは、「ITソフトウェア領域」「数理・データサイエンス領域」「AI・ディープラーニング領域」に対応した資格を推奨しています。ここでは、それぞれの資格について解説します。

【1】ITパスポート試験（IT・ソフトウェア領域）

ITパスポート試験は、ITを利活用する社会人が備えておくべき、ITに関する基礎知識を証明するための国家試験です。

【試験概要】

（※引用・参考）デジタルリテラシー協議会：「Di-Liteの推奨資格試験」
（※参考・引用）独立行政法人情報処理推進機構（IPA）：「「ITパスポート試験 | 試験情報」「【ITパスポート試験】統計情報」」

【2】G検定（AI・ディープラーニング領域）

ディープラーニングを活用したプロジェクトに携わる全てのジェネラリスト向けの認定試験です。プロジェクトの企画や推進に不可欠な要素を網羅したリテラシーを身に付けるための試験となっています。

【試験概要】

（※引用・参考）デジタルリテラシー協議会：「Di-Liteの推奨資格試験」
（※引用・参考）一般社団法人 日本ディープラーニング協会：「G検定とは - 一般社団法人日本ディープラーニング協会【公式】」

【3】データサイエンティスト検定・リテラシーレベル★（数理・データサイエンス領域）

アシスタント・データサイエンティストと数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアムが公開する数理・データサイエンス・AIに関する統合されたカリキュラムをベースに、実務スキルと知識を実証するための試験です。

【試験概要】

（※引用・参考）デジタルリテラシー協議会：「Di-Liteの推奨資格試験」
（※引用・参考）データサイエンティスト協会：「一般社団法人データサイエンティスト協会」

まとめ

本記事では、デジタルリテラシーの意味や必要性、ITリテラシーとの違い、デジタルリテラシー向上の手順、資格を活用したデジタルリテラシーの高め方を解説しました。 繰り返しになりますが、デジタルリテラシーの向上は企業が競争力を保つために必要不可欠です。本記事を参考に、資格取得も行いながら自社のデジタルリテラシーを効果的に高めてください。

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